はじめての上京、はじめての一人暮らし、準備や手続きが多くて不安ですよね。
そこで今回、上京や一人暮らしをする際に必要な手続きについて、上京・同棲・結婚などで計4回引越しをした私の経験も踏まえご紹介します。
お部屋と引越日の決定
お部屋探し
引越先の住所が決まらないと各種手続きが進まないので、まずはお部屋探しから始めます。
不動産会社に行く前には、就学や就業など引越後のご自身のライフスタイルに応じて、下記の条件を検討しておけるとスムーズに話が進みます。
ただし、不動産会社と話しているうちに条件が変わっていく可能性があるので、まずはざっくりで問題ありません。
詳しいことは不動産会社に相談してみましょう。
そして条件に合うものを紹介してもらい、内見可能な物件があれば内見に行くことをお勧めします。（入居中で内見ができない場合もあります）
初めての土地の場合は一番悩むのがエリアです。就職先の人事担当者などの社員へ、1人暮らしの人が多く住んでいるエリアを聞き参考にするのも良いと思います。
- 入居予定日
- 家賃や管理費（上限などの目安）
- エリアや最寄駅（家賃上限によっても変わってきます）
- 最寄駅からの距離（例：徒歩10分以内）
- 築年数（例：築10年以内）
- 間取りや設備（例：バストイレ別）
- 階数（例：2階以上）
- その他：日当たり、オートロック有無、駐輪場有無、IH/ガスコンロ など
なお、オンラインでの相談・内見・IT重説（重要事項説明）・契約が可能な不動産会社もありますので、特に遠方にお住まいの方はオンライン手続きを利用されるのも良いと思います。
不動産会社によっては来店が必要な場合もありますので、事前にご確認ください。
- 家賃についてはご自身の収支を踏まえ、現実的な金額を不動産会社へ伝えましょう。予算より少し多く払えば住めるという物件を紹介されることもあるかもしれません。しかし、お金の運用は実際に社会人になってみないと分からないこともあります。何かあった時のために、少し余裕を思っておくことも大切です。
（就職先の企業によっては住居費補助が支給される場合もありますので、補助金額も踏まえご検討ください） - 物件の空き状況は日々変わるため、紹介してもらったその日に他のお客さんが契約する場合もあります。そのため、契約を急ぐ気持ちになる可能性もありますが、契約前には改めて自身の条件を踏まえ、契約して問題ない物件か判断するようにしてください。少しでも悩むことがあれば、その場では契約せずに一度持ち帰って冷静な状態で検討するのも良いと思います。
- 契約を進めるには入居審査に通る必要があります。
一度持ち帰って検討する場合にも、申し込む物件が決定次第すぐに審査を行えるよう、審査や契約を進める際には不動産会社に足を運ぶ必要があるか、電話やオンラインで対応してもらえるかを確認しておきましょう（特に遠方の場合は再訪が大変だと思うので）
引越業者の手配
お部屋が決まったら、次は引越業者の手配を行ってください。
特に1〜3月は新生活のため引越業者が混み合いますので、物件が決まったらすぐに引越業者へ見積依頼ができるよう、お部屋探しと同時並行で引越業者をいくつかピックアップしておくことをお勧めします。
引越業者やプランによって費用が異なるため、時間に余裕がある場合は複数業者に見積を依頼し（相見積もり）、比較検討しましょう。
一人暮らし用のプランがある引越業者もありますので、下記参考にしてみてください。
- 日本通運 単身パック
- ヤマトホームコンビニエンス
なお、引越代削減のために自家用車やレンタカーでご自身で引越しされたい方もいらっしゃると思いますが、物件によっては引越業者の利用が必須な場合があります。
また、引越業者が指定されている場合もあります。
いずれについても、事前に不動産会社に確認しておきましょう。
引越日が決まったら引越までに対応すること
各項目に理想の対応時期を記載していますので、参考にしてください。
転出届/転居届の提出（2週間前〜引越当日）
住民票の住所変更を行うには、引越前の住所がある役所へ、転出届もしくは転居届を提出する必要があります。
基本的には引越日の2週間前より提出が可能です。引越し後でも14日以内であれば提出できますが、引越後14日以内の提出が必要な転入届（後述）は転出届を出してから出ないと提出できませんので、できるだけ引越前に提出しておきましょう。
引越前と同じ市区町村内に引越しする場合と、異なる市区町村に引越しする場合で手続きが異なりますので注意しましょう。
また、届出に必要な書類などは事前に役所HPなどで確認しましょう。
＊引越前と同じ市区町村に引越しする場合
転居届を提出
＊引越前と異なる市区町村に引越しする場合
・転出届を提出
・転出証明書を受け取る
→引越後に、引越先のある市区町村の役所へ転入届と上記の転出証明書を提出します
※引越し手続オンラインサービスについて
2023年2月6日より、全ての市区町村で、マイナポータルを利用し、オンラインでの転出元市区町村への転出届の提出や、転入予定市区町村への来庁予定の連絡（転入予約）が可能となっています。（転入届、転居届はオンラインで提出できませんのでご注意ください。）
本サービスの利用対象者は下記のとおりです。
・電子証明書が有効なマイナンバーカードをお持ちの方
・日本国内での引越しをする方
※住民票の異動をしなくて良い場合
住民票の異動は法律で義務として定められていますが、下記のような正当な理由がある場合は異動しなくて良い場合がありますので、役所で相談しましょう。
・新住所に住むのが一時的で、元の住所に戻る見込みがある場合
・定期的に実家に帰るなど、生活の拠点が変わらない場合
印鑑登録証の住所変更手続き（転出届と同時）
印鑑登録をされている方は、引越前と異なる市区町村に引越する場合、引越前の役所で印鑑登録を抹消する必要がありますので、転出届と同時に対応しましょう。（役所によっては転出届を提出すると自動的に抹消される場合があります）
また、転入先の役所に行く際には、転入届の提出と併せて印鑑登録を行いましょう。
郵便物の転送（〜1週間前まで）
郵便局へ転居届を提出することで、届出日より1年間、旧住所宛の郵便物を新住所に無料で転送してもらえます。
お近くの郵便局やポスト投函、インターネットなどで提出が可能ですので、郵便局のHPを参照ください。
なお、郵便局への転居届提出から登録までに3〜7営業日を要しますので、早めに提出しましょう。
公共料金の手続き（１ヶ月前〜1週間前）
電気・水道・ガスを入居後すぐに利用開始する場合、事前に手続きを済ませておく必要があります。
利用を開始するにあたり、期日が設けられている場合や、立ち会いが必要な場合がありますので、できるだけ1か月前より手続きを開始することをお勧めします。
なお、旧住居を引き渡す場合は、旧住居の使用停止の手続きも必要なため、引越日が決まったら早めに手続きを開始しましょう。
インターネットの申し込み（〜1か月前）
自宅でインターネットを利用される際には、引越先や引越日が決まったタイミングで申し込みを行いましょう。
光回線の工事が必要な場合に工事日を調整する必要がありますので、1か月前までに手続きを進めておくことが理想です。
ただし、物件によって工事の有無など状況が異なりますので、契約の際に不動産会社に確認しておきましょう。
物件によっては備え付けられている場合もあります。
また、コンセントに挿してすぐに使えるタイプのWi-Fiもありますので、ご自身の用途に応じて検討してください。
オンライン授業やテレワークの場合は、通信速度も踏まえ検討しておきたいです。
就職先の企業や周囲の人に相談するのも良いと思います。
荷造り・断捨離（〜引越前日まで）
引越直前になると、何かとバタバタするものです。
引越まで使わないものから余裕を持って荷造りを始めましょう。
私が上京した際は実家からの引っ越しだったので割りとすぐに荷造りは終わりましたが、旧住所の部屋を開け渡す必要がある場合には、特に早めに取り掛かりましょう。
なお、旧住居からの搬出と新住居への搬入が同日であれば良いですが、引越業者や距離によっては搬入日が翌日になるという場合もあります。
実家からの搬出であれば気にしなくても良いかもしれませんが、旧住居を開け渡す場合は、搬入まで過ごせる最低限の持ち物をトランクなどに入れてホテルなどで過ごすことになりますので、ご注意ください。
家具家電の購入（１ヶ月前〜入居後）
入居前に部屋の寸法を測ることができれば良いですが、前の住人が住んでいて引越直前まで部屋に立ち入ることができない場合があります。
そのため、家具家電は引越後にすぐ必要なものと、引越後の購入で良いものを分類しておくことをお勧めします。
例えば・・・
・洗濯機はとりあえずコインランドリーでいいけど、外食は控えたいから冷蔵庫は先に買っておこう。
・夏なのでエアコンは入居時に取り付けておきたい。
・テレビとテレビ台は実際に住んでから決めたいから後で買おう。 など
ただし、家具屋さんや家電屋さんでは新生活応援セットとして、必要な家電をセットで安く販売している場合もありますので、実際にお店に行ってキャンペーンの内容と併せて検討しましょう。
- 家電：洗濯機、冷蔵庫、エアコン、掃除機、電子レンジ、照明（照明は物件に備え付けの場合あり）
- 家具：寝具、机、椅子（床に座るなら椅子は不要）
- 生活雑貨：カーテン（物件に備え付けの場合あり）
- キッチングッズ
- お風呂/洗面グッズ
引越後に対応すること
転入届の提出（引越した日から14日以内）
引越前と異なる市区町村に引越した場合には、新住所へ引越後14日以内に、下記2点の書類を新住所のある役所へ提出する必要あります。
・転入届
・旧住所の役所で受け取った転出証明書
マイナンバーカードの住所変更（引越した日から14日以内）
引越前と異なる市区町村に引越した場合には、マイナンバーカードも住所変更する必要があります。
下記の場合にはマイナンバーカードが失効して使用できなくなる場合がありますので、転入届と合わせて手続きしておきましょう。
- 転入した日から14日以内に転入届を提出しなかった場合
- 転出届で届け出た転出予定日から30日以内に転入届を提出しなかった場合
- 転入届を提出した日から90日以内に継続利用の手続きをしなかった場合
運転免許証の変更手続き（引越後速やかに）
明確な変更期限は設定されていませんが、本人確認書類である運転免許証は早めに変更しておきましょう。
手続きは新住所を管轄する警察署や運転免許センター、運転免許試験場などで行います。
住所変更に必要な書類はこちらです。
- 運転免許証
- 住民票などの新住所が確認できる書類（住民票を提出される場合は転入届時に併せて発行しておきましょう）
- 運転免許証記載事項変更届（警察署・運転免許センターにあります）
- 印鑑（認印可）
各種住所変更（携帯電話・銀行・カード・保険など／引越後速やかに）
郵便局へ転送届をしていれば、日本郵便経由の郵便は新住所へ届きますが、気づいたら転送期限の1年が経っているということもありますので、余裕を持って手続きをしておきましょう。
住所変更において運転免許証などの身分証明書が必要な場合は、運転免許証の住所変更を行ってから対応してください。
私の場合はアパレルショップやインターネットショップなど、会員登録の際に何かと住所を入力していたこともあり、どのサイトに旧住所を登録しているか分からない状況でした。
そのため覚えていないものは、引越後に転送されてきた郵便物が来るたびに変更していました。
新生活にあたりやっておくと良いこと
出費シミュレーション
一人暮らしをするには色々と出費がかさむものですが、初めのうちは新生活（学業や仕事・人付き合いなど）に慣れることに必死な方も多いと思います。
そのため、お金に関する不安はあらかじめ無くしておけるよう、新生活にかかる出費を事前にシミュレーションをしておきましょう。
- 引越時に掛かる費用（賃貸の初期費用・引越費用・家具家電など）
- 毎月の固定費（食事代・水道光熱費・インターネット費・携帯代）
- 服代（スーツ・ビジネスカジュアル含む）
- 交際費（友人・会社の人との食事代、交通費）
なお、特に新社会人の方は全ての費用を自身で支払おうと考えていても、初任給の支給が入社後になるため、引越し時の費用を初任給から支払うことが難しい可能性があります。
その費用をアルバイトで溜めておくのか、実家に支援・前借りするのかなど、費用の調達方法も検討しておけると良いでしょう。
クレジットカードの発行
一人暮らしをするにあたり、生活費の支払いに使用するクレジットカードを1枚発行しておくと良いと思います。
私の場合はネットショッピングで生活に必要なものを購入することが多かったため、ネットショッピングのポイントが貯まりやすいカードを発行しました。
ご自身のライフスタイルに合うカードを発行いただければと思います。
携帯電話代の見直し
携帯電話代などの固定費が高く掛かっている方は、新生活が始まる前に見直しすることをお勧めします。
これは私が携帯電話代について後悔した経験からお伝えしたいと思います。
私はある大手キャリアを10年以上使用していたので、長期利用に割引が効いていたことや、乗り換える勇気が出なかったことから、社会人になってからも2年ほどそのまま大手キャリアで契約をしていました。（当時の携帯代は月6〜7000円でした。。）
しかしある時、現在の夫からの勧めで費用の見直しに行ってみたところ、長期利用によるメリットがほとんどない、むしろ格安SIMに乗り換えた方が安いことがわかりました。
そのため、3000円くらいの格安SIMへ乗り換え、それ以降は定期的に契約先を見直すようになりました。
毎月かかる固定費は早めに見直ししておきましょう。
最後に
ご紹介しましたとおり、新生活を始めるには、さまざまな準備や手続きが必要です。
ギリギリになって慌てないよう、余裕を持って準備を進めましょう。